Instagram(インスタグラム)は、無料の写真共有アプリケーション。日本では「インスタ」とも呼ばれる
コダックのインスタマチックおよびポラロイドのインスタントカメラに配慮してインスタグラムの投稿画像は正方形が基本である[1]。
沿革
ケヴィン・シストロムとマイク・クリーガーが、ベースライン・ヴェンチャーズとアンドリーセン・ホロウィッツ(英語版)の2社から財政的支援を受けて、インスタグラムのグループは始動した。Burbn という名の当初のプロジェクトには数々の機能があった。クリーガーが参加したあとでチームは、モバイルにフォーカスしたものを選択した。そこで残ったものがインスタグラムである[2]。
2010年10月6日、アップルのApp Storeに登場した[3]インスタグラムは、同年12月までに100万人の登録ユーザを獲得[4]。登録ユーザ数は翌2011年6月までに500万人を突破し[5]、同年9月までには、1,000万人に達した[6]。
2010年10月、インスタグラムの発表された直後に、コミュニティ・マネジャーとしてジョシュ・ライデルが加わった。同年11月には技術者としてシェイン・スウィーニーが、翌2011年8月にはコミュニティ・エヴァンジェリストとしてジェシカ・ゾールマンがそれぞれ加わった[7][8][9]。
2011年1月、ハッシュタグが導入され、写真探しが容易になった[10]。同年9月、ヴァージョン2.0がApp Storeに登場した。このアップデイトでは、ライヴ・フィルター、インスタント・ティルト・シフト、4つの新フィルター、高解像度画像、オプションのボーダー、ワン・クリック・ローテーションが加わり、アイコンが新しくなった[11]。
2011年7月、インスタグラムは、同サービスに1億点の画像がアップロードされたことを発表、同年8月には総数1億5千万点に達した[12][13]。
2012年4月にはAndroid 2.2以降とカメラを搭載したデバイスに対応した。
2016年6月22日には全世界のユーザー数が5億人を超えた[14]。
2017年9月、インスタグラム・ストーリーをウェブ版でも公開すると発表。また、数ヶ月以内にウェブからのストーリーの投稿も可能になると発表[15]。同月、不正アクセスによりユーザの非公開個人情報が盗まれている可能性があることを発表した。ハッカー集団の主張によれば、取得したのは約600万人分[16]。
日本における普及
2014年2月に日本語アカウントが開設され[17]、日本の月間アクティブユーザー数は2015年6月には810万人、2016年3月に1200万人、同年12月に1600万人、2017年10月に2000万人に達している[18]。
Instagramに投稿する写真として適した見栄えの良さを意味する「インスタ映え」という言葉も生まれ、2017年の新語・流行語大賞年間大賞に選定された。なお、この年間大賞はファッション雑誌『CanCam』の読者モデル3人が受賞している[19]。
財政
2010年3月5日、シストロムはベースライン・ヴェンチャーズとアンドリーセン・ホロウィッツの2社からの元手資本としての財政支援、50万ドルの資金調達を終えた。当時シストロムはHTML5チェックインアプリの Burbn に取り組んでいた[20]。
2011年2月2日、シリーズAラウンドにて、供給を受ける資金を700万ドルに引き上げたと発表した。参加した投資家は、ベンチャーキャピタル、ジャック・ドーシー(ツイッター共同創業者)、クリス・サッカ(英語版)(ロウワーケース・キャピタルを通じての投資)、アダム・ディアンジェロ(英語版)(クオーラ共同創業者)らである[21]。
2012年4月、FacebookがInstagramを10億ドルで買収することが発表された。買収後も独立して運営され、TwitterなどFacebookと競合するサービスとの連携もこれまで通り継続するとしている[22]。
フィルター
2011年9月の「インスタグラム2.0」アップデート時に導入されたフィルターを含めた全16種類である。
更新前のリストは全15種類「X-Pro II」、「ロモファイ」、「アーリーバード」、「アポロ」、「ポップロケット」、「インクウェル」、「ゴッサム」、「1977」、「ナッシュヴィル」、「ロード・ケルヴィン」、「リリー」、「スートロ」、「トースター」、「ウォーデン」、「ヘフェ」であったが、「アポロ」、「ポップロケット」、「ゴッサム」、「リリー」が廃止されたか名称を変えた。廃止された「ゴッサム」は、継続した「インクウェル」と同じく白黒写真風効果で、くっきりしたトーンだった。
2012年2月10日の「インスタグラム2.1」アップデイト時に「ロモファイ」が「ローファイ」に名称変更し、「シエラ」が追加され、フィルターは17種類になった。同年3月1日の「インスタグラム2.2」アップデート時に縁取りの有無を選択できるようになった。
論争
利用規約の変更
2012年の12月に、利用規約に以下の文言を追加した[23]。
「
|
To help us deliver interesting paid or sponsored content or promotions, you agree that a business or other entity may pay us to display your username, likeness, photos (along with any associated metadata), and/or actions you take, in connection with paid or sponsored content or promotions, without any compensation to you.
|
」
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この文言は「ユーザーの写真が企業の広告の素材に勝手に使われる」と解釈され、厳しい批判が広がった。2013年1月16日より以前には、ユーザーがInstagramに対し個人情報の第三者提供を停止させる(オプトアウト)には、アカウントを削除する以外に方法はなく、利用規約変更を受け、アカウントを削除する人も出た[24][25][26][27][28]。
CEOのケヴィン・シストロムは、「ユーザーの写真を売ることを意図していない」とブログで発言した。追加した利用規約は「Instagramにふさわしいと感じられる革新的な広告の実験をしたい」とユーザーに伝えるためのものだったが、規約の文章は誤解を招いたとして削除を発表した[29][25][28]。
この利用規約の変更とユーザーの反発を受け、競合する他社の写真共有サービスがプライバシーへの配慮を宣伝してアピールする動きがあり、大幅にユーザーの増加した他社サービスもあった[30][31]。
2012年12月20日に、Instagramは利用規約の広告に関するセクションを2010年の版に戻すと告知した[26][32]。
The Vergeは、元の利用規約には、Instagramはいつでもほとんどどのような用途でもユーザーの写真を広告で使う権利があることを意味する "place such advertising and promotions on the Instagram Services or on, about, or in conjunction with your Content" という文言があると述べている[23]利用規約の更新では仲裁条項も追加されている[33]。
ネガティブなコメント
ユーザーの写真に対する嫌がらせや否定的なコメントがあり、Instagramはユーザーが投稿やコメント欄を細かく管理できるよう改良してきた。2016年7月には、ユーザーが自分の投稿のコメントを無効にしたり、不快と考える単語を使った投稿を技術的にコントロールできるようになったと発表し、著名人には8月に実装し、続いて9月に一般向けに実装された。 12月にコメントを無効にする機能を導入し始め、個人アカウントの場合はフォロワーを削除した[34][35][36][37][38][39]。2017年6月には、文脈を考慮して言葉をスキャンし悪口雑言を検出し除去する人工知能を開発したと発表した[40][41]。
過剰な演出
Instagramを通じて著名になる人も現れ、「インスタ映え」する写真が撮れるような料理や場所を提供することがビジネスとなったが、フォロワーに「いいね!」をしてもらうためにおしゃれな食べ物を購入して写真だけ撮って捨てたり、「リア充代行サービス」を利用して華やかな日常を演出したり、架空の自分を作り出す人も出ており、こういった人々を揶揄する「インスタ蠅」という言葉も生まれた[42][43][44]。
メンタルヘルスへの悪影響
2017年のイギリスのRoyal Society for Public Healthが行った、14歳から24歳の1,479人を対象に行った不安、抑うつ、孤独、いじめ、身体イメージについてのSNSの影響の調査で、InstagramはSNSの中で若年層のメンタルヘルスに最も悪影響があるという結果が出た。Instagramはこれに対し、若者にとって安全で支えになる場所であることが最優先であると述べた[45][46]。
カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)は、13〜18歳までの若者にInstagramに似たSNSを使わせ、そのときの若者の脳を調べた。自分の写真に「いいね!」がついているのを見た若者は、脳の広範囲にわたって活性化が見られ、特に脳の快楽中枢であると考えられている「側坐核」と呼ばれる線条体の一部が活発であった。InstagramのようなSNSが、10代の脳にタバコやギャンブルと同じような影響をもたらす可能性が示唆された[47]。
違法薬物の取り引き
Instagramではユーザーが販売している違法薬物の写真を公開しており、批判を受けている。2013年に英国放送協会は、違法薬物の写真を投稿して特定のハッシュタグをつけ WhatsApp等のインスタントメッセージのアプリを利用することで、薬物の売買が行われていることを発見した。Instagramは取引に使われたはハッシュタグをブロックし、BBCに雇われているスポークスパーソンは、インスタグラムは単に写真やビデオを共有するもので売買の場ではなく、許可されるものとされないものに明確なルールがある。違法なコンテンツ・不適切なコンテンツを見つけたら通報してほしいとコメントした[48][49]。しかし、その後も新たな違法薬物の取引事件が発生している[50]。
検閲の申し立て
2013年10月に、 Instagramはカナダの写真家 Petra Collinsのアカウントを削除した。彼女はアンダーヘアーがはみ出た下着の下半身のセルフィーを投稿した。写真家のQ.サカマキは、Petra Collinsは写真界で新しく出てきたスタイルまたはムーヴメントである「ピンク・カルチャー」の騎手で、耽美性とメッセージ性を併せ持つ作家であり、下半身のセルフィーには女性は「ヘアーが下着や水着からはみ出ないように手入れをしておかなければならない」という男性中心社会の偏見にもの申す意図があったと述べている。Collinsは、Instagramの利用規約に違反しておらず、アカウントの削除には根拠がないと主張していた[51]。The Daily DotのAudra Schroederは、 Instagramはポルノや性的な写真の投稿は許されていないが、いったい誰がそれを判断しているのか、 Collinsより性的な写真がサイトにはあるが、これは女性が「"femininity" (女らしい)」な側面を提示することに見慣れ、受け入れている場であるからに過ぎないと書いている[52]。
2015年には、ビキニから陰毛がはみ出ている写真でオーストラリアのファッションエージェンシー Sticks and Stones Agency's のアカウントを、2015年3月には月経血のついた布の写真で詩人のRupi Kaurのアカウントを停止している。FacebookとTumblrのアカウントは "We will not be censored(私たちは検閲しない)" と投稿し11,000以上のシェアを集めた[53][54]。
Instagramでは女性の乳首の写真は規制されるが男性の乳首の写真の掲載は問題がない。また女性の乳首が見えても「教育、ユーモア、風刺を目的に投稿される場合はこの限りではありません」とされていおり、誰がどう判断するのという問題も指摘されている。上記の事件を受け、Instagramが女性の乳首の写真を削除することに抗議し、「男性の乳首」は公共の場で見せることが許され女性には「乳首を出す権利」がないという社会のダブルスタンダードに疑問を投げかける「フリー・ザ・ニップル・キャンペーン」(#FreetheNipple campaign)が行われた。マイリー・サイラス、チェルシー・ハンドラー、ナオミ・キャンベルら多くの著名人・セレブリティが削除されることを承知で乳首の見える写真を投稿し、Instagramの規制に抗議した[55][56]。
Instagramはこの運動についてあまり発言していないが、CEOのケヴィン・シストムは、Instagramでのヌード写真に対する厳しい規制はAppleのガイドラインをクリアし、12歳以上向けのアプリであり続けるためであると語っている。しかし、App Storeで販売されている他のアプリにはガイドラインを超えたコンテンツもあること、Instagramの男女の体の写真に対する対応の一貫性のなさもあり、この声明が正しいかは疑問視されている[57][58][59]。
隠されたポルノ
2016年5月に、Daily Starは、あるブロガーが百万もの明らかなポルノ動画が投稿されていることを発見したとリポートした。そのようなガイドラインに明白に違反している動画をアップロードするユーザーは、アラビア語のハッシュタグを使うことで発見を逃れている[60]。スポークスパーソンはザ・サンで、ポルノコンテンツの検出のための技術に投資し、違反アカウントとコンテンツを迅速に削除すると語った[61]。
タイムラインのアルゴリズム
2016年4月に、ユーザーのタイムラインに表示される写真の順番が、時系列からアルゴリズムによるものに変更された。Instagramはユーザーが好む写真を優先して表示するように設計したとしているが、否定的なフィードバックが多かった。会社は戸惑うユーザーに変更の展望についてツイートしたが、アプリのバックダウンは行わず、元に戻す方法も提供しなかった[62][63][64][65][66][67][68]。
「シャドウバン」
2017年中頃、無関係な多くのハッシュタグを使うユーザー、大量のエンゲージメントを得るためにお金を払うユーザーの対策を始めたと発表した。俗にシャドウバン(Shadowban)と呼ばれるこの対策では、該当するアカウントは検索結果(ハッシュタグ)やアプリのエクスプローラセクションに表示されなくなる、つまりBANされている状態になる。Instagramは、現在は削除されているFacebookの投稿で、コンテンツを開発するときには、ハッシュタグよりビジネスの目標に集中するよう書いていた[69][70]。
受賞歴
- 2011年1月 - ブログサイト『テッククランチ』の2010年「ベスト・モバイル・アプリ」に短期間で駆け上った[71]。
- 同年5月 - 月刊誌『ファスト・カンパニー(英語版)』誌上の「2011年もっともクリエイティヴなビジネス・パーソン100」にて、最高経営責任者ケヴィン・シストロムが第66位に挙げられた[72]。
- 同年6月 - 月刊誌『インク』誌上の「30歳未満の30人」に、共同創業者ケヴィン・シストロムおよびマイク・クリーガーが挙げられた[73]。
- 同年9月 - 週刊誌『SFウイークリー(英語版)』誌上の「SFウイークリー・ウェブ大賞」で、「最優秀地方発アプリ賞」を獲得した[74]。
- 同年9月 - 月刊誌『7×7(英語版)』9月号、表紙をシストロムおよびクリーガーが飾り、「2011年ザ・ホット20」号として彼らの特集を組んだ[75]。
ギャラリー
出典
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参考文献
関連項目